2024.10.20 2026.07.10

大学受験は何校受けるべき?併願数の目安と年内入試時代の受験校の組み方【2026年7月更新】

ら・ふらんす

「何校受ければ安心なの?」は、受験生の親が必ず突き当たる問いです。答えは家庭の方針・学力・費用によって変わりますが、組み方の原則があります。

この記事では、年内入試が主流の一角となった2026年の入試環境を前提に、受験校数の考え方を解説します。

Contents

併願数の目安

一般的な目安は合計3〜6校程度。内訳の基本形は次のとおりです。

私立専願で方式併用(同一校の複数日程・共通テスト利用)を含めると、出願件数ベースでは6〜10件になることもあります。逆に国公立本命なら「共通テスト利用で私立を押さえ、一般受験は絞る」形で受験回数を減らせます。

模試の判定だけでなく、過去問との相性で判断を。同じ偏差値帯でも出題形式によって取れる点数は大きく変わります。

秋以降、実際に過去問を解いてから最終決定するのが鉄則です。

私立1校あたり受験料約35,000円+併願校の入学金(平均約24万円)の発生リスク。出願数を1つ増やすことは数万円の支出増です。
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総合型選抜(9月出願)や公募推薦(11月出願)で1校押さえられれば、一般選抜の受験校数を大きく減らせます。ただし専願条件の有無に注意。

「年内に1つ確保して本命に挑む」戦略が取れるかは、早めに募集要項で確認しましょう。

国公立志望の場合、共通テストの自己採点結果を見てから出願校を最終決定します。私立の共通テスト利用方式も、共通テスト後に出願できる大学を1〜2校リストアップしておくと、想定外の結果だったときの保険になります。

受験校の決定は本人主導が原則ですが、日程表・費用表の作成は親が引き受けると受験生の負担が大きく減ります。おすすめは1枚のスプレッドシートに「大学名/方式/出願締切/受験日/発表日/入学金納付期限/受験料」をまとめることです。

わが家の場合は、少し珍しい併願パターンでした。娘は総合型選抜・自己推薦入試だけで、第1希望のM大学を含む4校に出願したのです。

そのうち2校は最終選考の日程が重なっており、両方1次を通過したら片方を辞退する前提での出願でした。結果は4校すべて1次通過。第1希望のM大学を選んで受験し、合格しています。

4校分の出願書類と課題論文(2,000〜4,000字)を並行して準備するのは、想像以上に気力と体力が要りました。「数を増やせば安心」ではなく、締切管理まで含めてやり切れる数かどうか——これが年内入試の併願数を決める基準だと実感しています。
» この4校出願の詳しい経緯は総合型選抜の記事で

安全校を「模試判定」ではなく「過去問で合格最低点を1割以上超えられる大学」で定義するのが確実です。さらに共通テスト後に出願できる方式を1〜2校リストアップしておくと、想定外の事態に対応できます。

出願数に制限はなく、1出願1.5〜2万円程度で受験日も増えないため、押さえ校の確保に向いています。ただし合格ラインは一般方式より高めに出る傾向がある点に注意してください。

2日連続までが目安で、3日以上の連続受験は本命のパフォーマンスを落とすため避けるのが定石です。本命の直前は1日空けて、過去問の最終確認と休養に充てましょう。

12月中に併願プランを仮決定し、共通テストの自己採点結果で最終調整するのが標準的な流れです。出願締切は1月中に集中するため、必要書類(調査書など)は12月のうちに高校へ依頼しておきましょう。

受験校数は「3〜6校でチャレンジ・実力・安全のバランス」が基本形。ただし年内入試の活用や共通テスト後の調整枠も含めて、秋までに複数パターンを用意しておくのが今の受験の戦い方です。

日程・費用・体力の3つの制約を親子で共有し、無理のない布陣を組みましょう。

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